大気化学研究会

　「大気化学」は地球上における化学物質循環を、大気を中心とした視点からとらえる新しい学問領域で、地球大気環境問題を自然科学的な立場から解明する学問的基礎としては大気物理学と並んで二本柱のうちの一つと考えられている分野です。しかしながら大気物理学が長い歴史的伝統をもって発展して来たのに比べて、大気化学の歴史は浅く、一つの学問分野としての本格的な発展が始まったのは、高々この10数年であり、地球環境問題に対する国際社会の関心の高まりと共に発展してきた学問分野といっても過言ではありません。
　大気化学はその学問体系の成り立ちからして従来のディシプリンでいう地球物理学・気象学などの物理系分野と地球化学・物理化学・分析化学・海洋化学などの化学系分野を包括したトランス・ディシプリナリーな学問分野です。さらに、大気化学を学問的に深いものにしているのは、こうした地球大気物質循環に地球上の生物活動が深く関わっていることで、陸域・海洋における生物活動を介したフィードバック機構の解明が大気化学の最終的な到達点といっても良いと思われます。大気化学では人間活動をこうした自然物質循環に対する擾乱として捉えます。より大きな自然のサイクルの中における人間活動による地球変動のメカニズムを明らかにし、国際社会が対策を考える上で必要とされるサイエンスの側からの情報提供を行うことが大気化学の社会的役割でもあります。
　この様な背景の下で大気化学は欧米ではかなり市民権を獲得している学問分野ですが、我が国では残念ながら近縁の研究者を除いてはまだ充分に認知されているとは言い難い状況です。この様な状況を改善するため、従来はそれぞれの既成学会の中で活躍している研究者間の相互連絡組織として、また対外的に発言の場を持つための組織として、大気化学研究会が1999年1月7日に発足しました。
　「大気化学研究会」では、国内における学術的研究発表・研究連絡の場として春(５月頃)の日本地球惑星科学連合大会の大気化学セッション、秋に大気化学研究会が主催する「大気化学討論会」を主な活動とし、また特にIGAC/IGBP(International Global Atmospheric Chemistry Program/International Geosphere-Biosphere Programme; 地球大気化学国際協同研究計画／地球圏・生物圏国際協同研究計画) さらにSPARC/WCRP(Stratospheric Process and their Role in Climate/World Climate Research Programme; 成層圏気候影響研究計画／世界気候研究計画) などの国際協同研究プログラムとの連携機能を果すことを考えています。
　対流圏・成層圏（中間圏以上でももちろん構いませんが）化学にご関心のある皆様にはこの機会に是非御入会いただき、「大気化学研究会」を意義ある研究会にすべく、会の運営にも積極的に携わって頂けることを期待しています。「大気化学研究会」は民主的な運営を目指しており、役員・運営委員は会員の直接選挙で役員・運営委員を選出することになっています。また、若手の会員の研究者を鼓舞するため「大気化学研究会奨励賞」を2005年より設け、毎年1名程度に授与しております。
年会費2,000 円、学生会員は無料です。
大気化学研究会に関するお問い合わせ先：
名古屋大学太陽地球環境研究所大気圏環境部門内大気化学研究会事務局　
taikiken@stelab.nagoya-u.ac.jp TEL:052-747-6414, FAX:052-789-5787

「大気化学研究会」規約　（2009年5月19日改正）

（趣旨）

第１条　本会は大気化学に関心を持つ研究者相互の連絡及び研究促進を図ることを目的とする。

（事業）

第２条　本会は次の諸事業を行う。

（１）大気化学に関する研究連絡のためのニュースレターを発行すること。

（２）大気化学に関する研究集会を企画開催すること。

（３）大気化学研究の促進に関する研究者の総意をまとめ、関係諸機関に必要な働きかけを行うこと。

（４）その他、大気化学の研究上必要な諸事業を行うこと。

（組織）

第３条　本会はその趣旨に賛同する大気化学研究者を会員とする。

第４条　本会に会長、副会長各１名、幹事若干名、及び運営委員若干名を置く。

第５条　会長、副会長、幹事、及び運営委員は全会員の投票によって選出される。選出は別に定める選出規定によるものとする。ただし、会長は必要に応じて幹事または運営委員を２名を限度として任命することができる。上記役員の任期は２年とする。再任は認めるが、三期連続選出は認めない。

第６条　会長、副会長、幹事、運営委員は運営委員会を構成し、会の目的達成に必要な諸事項を協議、決定、実施する。

第７条　会長は必要に応じ、会長、副会長、幹事より構成される幹事会を召集し、会の運営に緊急に必要な諸事項を協議、決定、実施することができる。

（会費）

第８条　会員は会費として年額2000円を納めなければならない。会計年度は４月１日から３月３１日とする。事務局・会計がこれを管理する。

（改正）

第９条　本規定の改正は運営委員会の決定による。

第10条　本会の存続については10年毎に見直すものとする。

（附則）

１．事務局・会計を次の場所に置く。　

　　名古屋市千種区不老町　名古屋大学　太陽地球環境研究所　松見研究室内

役員（2011年5月25日現在）

会　長植松光夫東京大学

副会長今村隆史国立環境研

運営委員入江仁士 JAMSTEC

金谷有剛 JAMSTEC

河村公隆北海道大学

北　和之茨城大学

小池　真東京大学

定永靖宗大阪府立大学

須藤健悟名古屋大学

遠嶋康徳国立環境研究所

林田佐智子奈良女子大学

松枝秀和気象研究所

斎藤拓也国立環境研究所

笠井康子情報通信研究機構

事　務　局松見　豊名古屋大学

中山智喜名古屋大学

[以上]